Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー

日興AMの運用するミュータントの5月の基準価額騰落率は△3.0%でした。
それに対して、日経平均は0.2%、TOPIXは1.1%、グロース250は△4.5%でした。

純資産は4月から△3.9%となりました。
基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流出があったと思われます。

業種別保有比率に変動がありました。
その他金融業の保有比率がPF内で上がりました。
空運業、陸運業の保有比率がPF内で下がりました。
前上位10位から外れた業種、新規で入った業種はありませんでした。

Casa、楽天グループ、ベース、スカイマークについて、組入上位銘柄の変動がありました。

今後の見通しに関しては目立った変更点は見当たりませんでした。

業種別保有比率

医薬品の保有比率はPF内3位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。

小売業、建設業、保険業の保有順位は変わりませんでしたが、業種指数の変動以上に大きく下落しました。

その他金融業の保有比率がPF内7位からPF内5位に上がりました。５月の保有上位１０銘柄に登場したCasaの影響であると思われます。

陸運業の保有比率がPF内5位からPF内6位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。当ファンドの陸運業の保有金額と４・５月保有上位１０銘柄に含まれる東日本旅客鉄道の保有金額は概ね一致していることから、東日本旅客鉄道の株価が大幅に下落したことが影響していると考えられます。 空運業の保有比率がPF内6位からPF内7位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。空運業の保有金額と４・５月保有上位１０銘柄に含まれるスカイマークの保有金額は概ね一致していることから、スカイマークの株価が大幅に下落したことが影響していると考えられます。

株式組み入れ上位10銘柄

4月の保有内1位のニトリホールディングスは保有内4位となりました。同銘柄は5月中に18%程下落しており、株価の低下が原因であると考えられます。

5月の保有上位10銘柄には新しくCasaが入りました。株価の変動から、相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。

また、5月の保有上位10銘柄には新しく楽天グループが入りました。株価の変動から、相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。

４月の保有上位10銘柄に入っていたスカイマークは、５月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。同銘柄は5月中に16%近く下落したことから、値下がりによる比率低下である可能性が高いです。

４月の保有上位10銘柄に入っていたベースは、５月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。同銘柄は5月中に16%近く下落したことから、値下がりによる比率低下である可能性が高いです。

今後の見通しの記載

今後の見通しに関する記載については特に変更はありませんでした。

4月月報(前回)：

◎今後の見通し

米国経済が底堅く推移する一方、世界的なインフレ傾向の高止まりリスクや、中国経済の低迷、ロシアによるウクライナに対する軍事侵攻の継続などから、世界景気は先行き不透明な状況が続くものと想定します。国内に目を向けると、岸田政権による大規模な経済対策が見込まれていることに加えて、日銀が金融緩和スタンスを維持する見込みであることから、2024年の国内景気は不透明感が強い中でも回復基調が続き、株価も底堅く推移する展開を予想します。このような環境下、各銘柄の業績動向や株価のバリュエーションをもとに銘柄を選別し、ファンド価値向上に努めます。

5月月報(今回):

◎今後の見通し

米国経済が底堅く推移する一方、世界的なインフレ傾向の高止まりリスクや、中国経済の低迷、ロシアによるウクライナに対する軍事侵攻の継続などから、世界景気は先行き不透明な状況が続くものと想定します。国内に目を向けると、岸田政権による大規模な経済対策が見込まれていることに加えて、日銀が金融緩和スタンスを維持する見込みであることから、2024年の国内景気は不透明感が強い中でも回復基調が続き、株価も底堅く推移する展開を予想します。このような環境下、各銘柄の業績動向や株価のバリュエーションをもとに銘柄を選別し、ファンド価値向上に努めます。