Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー

アセットマネジメントOneの運用するDIAMの7月の基準価額騰落率は△0.9%でした。
それに対して、日経平均は△1.2%、TOPIXは△0.5%、グロース250は△2.0%でした。

純資産は6月から△2.0%となりました。
基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流出があったと思われます。

業種別保有比率に変動がありました。小売業の保有比率がPF内で上がりました。機械の保有比率がPF内で下がりました。化学が新たに追加されました。その他金融業が上位から外れました。

日本電子、日本電子材料について、組入上位銘柄の変動がありました。

ファンドマネージャーコメントに関しては目立った変更点は見当たりませんでした。

業種別保有比率

サービス業の保有比率はPF内2位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。

電気機器の保有比率はPF内3位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。

保険業の保有比率はPF内4位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。

不動産業の保有比率はPF内5位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。

証券･商品先物取引業の保有比率はPF内9位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。

小売業の保有比率がPF内7位からPF内6位に上がりました。

機械の保有比率がPF内6位からPF内7位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。

化学が新たにPF10位に追加されました。

その他金融業がPFから除外されました。

株式組み入れ上位10銘柄

6月の保有内1位のライフネット生命保険は7月は4位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有内2位のアドベンチャーは7月も2位でしたが、騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有内3位のセレスは7月は1位でした。騰落率と保有額からの推計によると買い増しされたと思われます。

6月の保有内4位のＡｎｙＭｉｎｄ Ｇｒｏｕｐは7月は3位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有内7位のＧＥＮＤＡは7月は5位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有内8位のメドレーは7月は6位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有内9位のＦｉｎａｔｅｘｔホールディングスは7月は10位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。

6月の保有10位の日本電子は、7月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。

7月の保有上位10銘柄には新しく日本電子材料が入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。

今後の見通しの記載

内容・見通しに変化はありませんでした。

前回レポート：

◎今後の見通し

当ファンドでは、社会経済に構造変化をおこすような偉大なゲームチェンジャーを評価しています。一株当たりの価値を長期で複利成長させるタイプの経営に注目しています。事業法人向けの領域では、デジタライゼーションを通じた産業構造の再構築に注目しています。これまで、なかなか変わらないとされてきた日本の基幹産業においても、テクノロジーの利活用により、変化が起きているとみています。医療、人材、金融や流通といった産業から、行政、運輸、エネルギーなど古くて大きな組織、それから農業など一次産業に至るまで、変化が及んでいます。

個々人の生活領域では、身の回りにも変化の萌芽をみてとることができます。働き方、ヘルスケア、スポーツ、すみかえ、育児、学び、終活など、ひとつひとつはささやかなものであっても、長い目でみれば我々の生活を豊かにしてくれている、そのような事業にも注目しています。いずれの領域でも、「課題を解消する事業」、「価値を創造する事業」、両タイプの事業がありえると考えており、双方に期待しています。

上記のようないわゆる事業領域の話とは異なる切り口として、経営手法の観点でも着目している点があります。例えば、M&Aを活用した成長、海外市場での事業立ち上げ、LTV(ライフタイムバリュー)を優先する経営、研究開発等先行投資型の経営などです。こうした手法は、当期純利益や株主還元、PER（株価収益率）などの評価軸では価値を表現しづらく、ディスカウント要素となるケースがあろうかと思います。そのような場合には、経営の実情と意思とを確認し、フェアバリューを探求します。IPO（新規公開）に際しては、所謂親引けや関心の表明といった手法など、最適な手法を工夫して参ります。 2023年、2022年と、グロース株の上空は重たい空気が覆ってきたものと思います。しかし少なくとも、値幅調整の進んだ銘柄は多く、魅力的な投資対象を見出すことが出来るようになりました。経営の舵取りに的確な変化の兆しが垣間見られる事例も散見されます。バリュエーションについては魅力度が増しつつあります。投資機会を見出した場合には、積極的に組み入れを進めて参ります。受益者のみなさまの財産を一円でも増やすことができますよう、最善を尽くします。

今回レポート:

◎今後の見通し

当ファンドでは、社会経済に構造変化をおこすような偉大なゲームチェンジャーを評価しています。一株当たりの価値を長期で複利成長させるタイプの経営に注目しています。事業法人向けの領域では、デジタライゼーションを通じた産業構造の再構築に注目しています。これまで、なかなか変わらないとされてきた日本の基幹産業においても、テクノロジーの利活用により、変化が起きているとみています。医療、人材、金融や流通といった産業から、行政、運輸、エネルギーなど古くて大きな組織、それから農業など一次産業に至るまで、変化が及んでいます。

個々人の生活領域では、身の回りにも変化の萌芽をみてとることができます。働き方、ヘルスケア、スポーツ、すみかえ、育児、学び、終活など、ひとつひとつはささやかなものであっても、長い目でみれば我々の生活を豊かにしてくれている、そのような事業にも注目しています。いずれの領域でも、「課題を解消する事業」、「価値を創造する事業」、両タイプの事業がありえると考えており、双方に期待しています。

上記のようないわゆる事業領域の話とは異なる切り口として、経営手法の観点でも着目している点があります。例えば、M&Aを活用した成長、海外市場での事業立ち上げ、LTV(ライフタイムバリュー)を優先する経営、研究開発等先行投資型の経営などです。こうした手法は、当期純利益や株主還元、PER（株価収益率）などの評価軸では価値を表現しづらく、ディスカウント要素となるケースがあろうかと思います。そのような場合には、経営の実情と意思とを確認し、フェアバリューを探求します。IPO（新規公開）に際しては、所謂親引けや関心の表明といった手法など、最適な手法を工夫して参ります。

2023年、2022年と、グロース株の上空は重たい空気が覆ってきたものと思います。しかし少なくとも、値幅調整の進んだ銘柄は多く、魅力的な投資対象を見出すことが出来るようになりました。経営の舵取りに的確な変化の兆しが垣間見られる事例も散見されます。バリュエーションについては魅力度が増しつつあります。投資機会を見出した場合には、積極的に組み入れを進めて参ります。受益者のみなさまの財産を一円でも増やすことができますよう、最善を尽くします。