Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー 

いちよしAM運用するあすなろの3月の基準価額騰落率は1.2%でした。それに対して、日経平均は△4.1%、TOPIXは△0.9%、グロース250は△0.4%でした。 

純資産は2月から0.8%となりました。基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流出があったと思われます。 

業種別保有比率に変動がありました。 
小売業、陸運業の保有比率がPF内で上がりました。 
電気機器、その他製品の保有比率がPF内で下がりました。 

センコーグループホールディングス、メイコーについて、組入上位銘柄の変動がありました。 

今後の見通しに関しては、海外不透明感からの中小型株の優位性について記載があります。 

業種別保有比率 

サービス業の保有比率はPF内4位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

小売業の保有比率がPF内6位からPF内5位に上がり、業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

電気機器の保有比率がPF内5位からPF内6位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

陸運業の保有比率がPF内8位からPF内7位に上がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

その他製品の保有比率がPF内7位からPF内8位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

化学の保有比率はPF内9位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

株式組み入れ上位10銘柄 

先月の保有8位のセンコーグループホールディングスは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。評価額減ではなく、売却があったと思われます。 

先月の保有内10位のニチアスは今月は2位でした。騰落率と保有額からの推計によると買い増しされたと思われます。 

先月の保有内9位のアマノは今月は5位でした。騰落率と保有額からの推計によると買い増しされたと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくメイコーが入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。 

今後の見通しの記載 

ファンドマネージャーのコメントは、引き続き中小型株が相対的に影響を受けにくいため超過リターンを獲得できるのではと記載されています。 
 

前回レポート： 

◎ＦＭコメント 

2月の株式相場はトランプ大統領の関税政策への懸念などから、軟調な展開となりました。ただ主力株中心の日経平均が－6.1％下落する中、東証スタンダード指数は－0.6％、東証グロース市場250指数は＋0.5％となるなど、中小型株の中でも、こうした新興企業の株価は相対的に底堅く推移しました。この間、円ドルレートは円高に向かい、東証スタンダード、東証グロース市場の銘柄は内需関連企業が多く、相対的に物色が進んだと見られます。また昨今、TOB（株式公開買付）、MBO（経営陣による自社の買収）が相次いでおり、TOB、MBOの対象となりそうな割安株が多く存在する東証スタンダード市場の銘柄がマーケットから注目を集める形になったと見られます。 

トランプ大統領の関税政策に関して、今後、どの程度の範囲で実施されるかが見通せず、依然として株式市場では不透明な要素となっています。このため中小型株は海外景気に左右されにくくかつ独自要因で増益を維持できる銘柄が相対的に多いため、適切な銘柄選択で超過リターンを獲得していけると考えております。また当ファンドでは年明け以降、中小型株の中でも東証スタンダード、東証グロース市場の銘柄の組入を増やしていますが、今後も継続していく方針です。 

組入銘柄の選定に関しては従来から変更はなく、ボトムアップ・リサーチをベースに、独自の成長を続けている銘柄を選別します。また資本効率改善の取り組みに積極的で安定成長が見込まれる銘柄にも着目していきます。中小型成長株の発掘で高い実績を持つ、株式会社いちよし経済研究所のリサーチ力を十分活用しながら、ボトムアップ・リサーチにより、最適なポートフォリオの維持に努め、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行ってまいります。 

今回レポート: 

◎ＦＭコメント 

トランプ大統領が進める関税政策の詳細が依然として不透明な状態です。4月末から3月決算企業の2026年3月期業績見通しが発表されますが、輸出関連企業を中心に関税の影響を見通すことは難しいと見られ、保守的な見通しになる可能性が高いと考えられます。また米国の景気悪化の兆しを示唆する経済統計も一部で散見され、当面の相場動向としては、ボラタイルな（値動きの激しい）展開が続くと見られます。 

一方、日本の中小型株は海外景気に左右されにくくかつ独自要因で増益を維持できる銘柄が相対的に多く、適切な銘柄選択で超過リターンを獲得していける環境にあると見ています。これまで時価総額の大きな主力株が株式相場をけん引してきましたが、今後は中小型株が相対的に見直されていく可能性が高いと見られ、そろそろ中長期を見据えた選別投資を進めるタイミングに入っていると判断しています。 

組入銘柄の選定に関しては従来から変更はなく、ボトムアップ・リサーチをベースに、独自の成長を続けている銘柄を選別します。また資本効率改善の取り組みに積極的で安定成長が見込まれる銘柄にも着目していきます。中小型成長株の発掘で高い実績を持つ、株式会社いちよし経済研究所のリサーチ力を十分活用しながら、ボトムアップ・リサーチにより、最適なポートフォリオの維持に努め、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行ってまいります。今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い致します。