Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー 

アセットマネジメントOneの運用する眼力の5月の基準価額騰落率は6.8%でした。それに対して、日経平均は6.6%、TOPIXは1.8%、グロース250は0.4%でした。 

純資産は5月から△0.3%となりました。 
基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流出があったと思われます。 

業種別保有比率に変動がありました。 

不動産業、建設業の保有比率がPF内で上がりました。 

銀行業の保有比率がPF内で下がりました。 

食料品がPF上位に新たに追加されました。 

卸売業がPF上位から外れました。 

楽天銀行、スマレジ、トレジャー・ファクトリー、シンフォニアテクノロジー、ラウンドワン、ＭＡＲＵＷＡについて、組入上位銘柄の変動がありました。 

今後の見通しに関しては、目立った変更点はありませんでした。 

業種別保有比率 

情報·通信業の保有比率はPF内1位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

電気機器の保有比率はPF内3位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

小売業の保有比率はPF内4位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

化学の保有比率はPF内5位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

その他製品の保有比率はPF内6位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

銀行業の保有比率がPF内7位からPF内8位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

卸売業がPF上位から外れました。 

不動産業の保有比率がPF内9位からPF内7位に上がり、業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

建設業の保有比率がPF内10位からPF内9位に上がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

食料品が新たにPF10位に追加されました。 

株式組み入れ上位10銘柄 

先月の保有内1位の日本アビオニクスは今月も1位でしたが、騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

先月の保有内2位のヨネックスは今月も2位でしたが、騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

先月の保有内3位の関電工は今月は4位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

先月の保有内5位のＨＥＮＮＧＥは今月も5位でしたが、騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

先月の保有7位の楽天銀行は、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

先月の保有8位のスマレジは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

先月の保有9位のトレジャー・ファクトリーは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくシンフォニアテクノロジーが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくラウンドワンが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくＭＡＲＵＷＡが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今後の見通しの記載 

今後の見通しに関しては、目立った変更点はありませんでした。 

前回レポート： 

◎今後の見通し 

日本株市場は4月の大幅下落から回復してきました。一方、企業業績は懸念されていますが、トランプ関税の直接的なマイナス影響は限定的な企業も多く、さらに成長が期待できる企業もあります。また、影響のある輸出企業でも、影響が出るまで時間がかかったり、対応措置などもあります。 

引き続き、トランプ政権の政策による収益へのマイナス影響が限定的な企業で成長が期待できる企業に加えて、短期的な業績不透明感はあるものの競争力があり中長期的な成長性から見て割安感が出てきている企業への投資も行っていく方針です。 

人手不足と賃上げやデジタル化投資、半導体やエネルギー、防衛分野などで見られる国内産業再建に向けた投資、AIなどのテクノロジー分野やエンターテイメント分野の成長、上場企業の経営変化などに注目し、成長性や業績拡大が期待でき、株価指標に割安感のある企業に投資していく方針です。 

今回レポート: 

◎今後の見通し 
トランプ政権の政策動向は不透明要因ですが、業績への直接的なマイナス影響が限定的な企業も多くあり、また影響を受ける企業でも値上げなどの対応措置の効果が期待できる企業があります。さらに、国内外で景気刺激的な財政政策や金融政策も見られ、プラス要因になると考えています。 

引き続き、業績動向や成長性と比較して株価指標に割安感がある企業に投資していきます。 

人手不足や賃上げに対応するためのデジタル化投資、半導体やエネルギー、防衛分野などで見られる国内産業再建に向けた投資、AIなどのテクノロジー分野やエンターテインメント分野の成長、上場企業の経営変化などに注目していく方針です。