Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー 

明治安田AMの運用する初くんの4月の基準価額騰落率は△2.6%でした。それに対して、日経平均は1.2%、TOPIXは0.3%、グロース250は3.9%でした。 

純資産は3月から△0.8%となりました。基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流入があったと思われます。 

業種別保有比率に変動がありました。 
情報·通信業、小売業の保有比率がPF内で上がりました。 
卸売業、サービス業の保有比率がPF内で下がりました。 
その他金融業、不動産業が新たに追加されました。 
化学、保険業が上位から外れました。 

ＭＴＧ、三井物産、ちゅうぎんフィナンシャルグループ、三菱商事、エムアップホールディングス、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、クレディセゾン、シスメックスについて、組入上位銘柄の変動がありました。 

今後の運用方針に関して、先月と変更点はありませんでした。 

業種別保有比率 

電気機器の保有比率はPF内1位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

銀行業の保有比率はPF内2位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

輸送用機器の保有比率はPF内3位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

情報·通信業の保有比率がPF内7位からPF内5位に上がり、業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

卸売業の保有比率がPF内5位からPF内6位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

サービス業の保有比率がPF内6位からPF内7位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

小売業の保有比率がPF内9位からPF内8位に上がり、業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

その他金融業が新たにPF9位に追加されました。 

不動産業が新たにPF10位に追加されました。 

化学がPF上位から外れました。 

保険業がPF上位から外れました。 

株式組み入れ上位10銘柄 

先月の保有3位のＭＴＧは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。評価額減ではなく、売却があったと思われます。 

先月の保有5位の三井物産は、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。評価額減ではなく、売却があったと思われます。 

先月の保有9位のちゅうぎんフィナンシャルグループは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

先月の保有10位の三菱商事は、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくエムアップホールディングスが入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。 

先月の保有内4位のコンコルディア・フィナンシャルグループは今月も4位でしたが、騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しく三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループが入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくクレディセゾンが入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくシスメックスが入りました。買い増しもしくは新規に購入された結果上位に入ったと思われます。 

今後の見通しの記載 

先月と変更点はありませんでした。 
 
前回レポート： 

◎ＦＭコメント 

　銘柄選定にあたっては、企業を取巻く経済・社会環境および事業環境の変化に対応して、今後成長が期待できる産業分野の中から、継続して成長が期待でき、質の高いと判断される銘柄を厳選の上、中長期的な観点から投資します。株式の組入比率は、純資産総額に対して原則として高位を保ち、業種分散、流動性等に配慮のうえ投資します。 

今回レポート: 

◎ＦＭコメント 

銘柄選定にあたっては、企業を取巻く経済・社会環境および事業環境の変化に対応して、今後成長が期待できる産業分野の中から、継続して成長が期待でき、質の高いと判断される銘柄を厳選の上、中長期的な観点から投資します。株式の組入比率は、純資産総額に対して原則として高位を保ち、業種分散、流動性等に配慮のうえ投資します。