Disclaimer:
本記事は、記事タイトルのファンドについて、月報の情報と相場の動きからIR Agentsが可能な限りの分析を行った考察であり、当該ファンドが実際にどう動いたかを保証するものではありません。掲載企業の株式 (有価証券) についての投資判断あるいは有価証券の価格やリターンに対する動向に関する助言を行うものではなく、投資勧誘を意図するものでもありません。投資の決定はご自身の判断と責任でなされますようお願い申し上げます。

報告書サマリー 

アセットマネジメントOneの運用するDIAMの11月の基準価額騰落率は3.8%でした。それに対して、日経平均は△2.2%、TOPIXは△0.5%、グロース250は2.2%でした。 

純資産は10月から2.2%となりました。 
基準価額騰落率を踏まえて考えると、AUMの流出があったと思われます。 

業種別保有比率に変動がありました。 
卸売業の保有比率がPF内で上がりました。 
機械の保有比率がPF内で下がりました。 

アドベンチャー、Ｆｉｎａｔｅｘｔホールディングス、日本電子材料、ｋｕｂｅｌｌ、ＨＥＮＮＧＥ、ＢＡＳＥについて、組入上位銘柄の変動がありました。 

今後の見通しに関しては、スポーツ・芸術・飲食等に関する調査を進めているとの記載が追加されていました。 
 

業種別保有比率 

情報·通信業の保有比率はPF内1位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

サービス業の保有比率はPF内2位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

電気機器の保有比率はPF内3位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

保険業の保有比率はPF内4位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

小売業の保有比率はPF内6位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

卸売業の保有比率がPF内8位からPF内7位に上がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

機械の保有比率がPF内7位からPF内8位に下がり、業種指数の変動以上に大きく下落しました。 

化学の保有比率はPF内10位で変わりませんでしたが業種指数の変動以上に大きく上昇しました。 

株式組み入れ上位10銘柄 

先月の保有8位のアドベンチャーは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。評価額減ではなく、売却があったと思われます。 

先月の保有9位のＦｉｎａｔｅｘｔホールディングスは、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。評価額減ではなく、売却があったと思われます。 

先月の保有10位の日本電子材料は、今月の保有上位10銘柄には入っていませんでした。値下がりにより相対的に株価が下落した結果だと思われます。 

先月の保有内6位のメドレーは今月は5位でした。騰落率と保有額からの推計によると売却があったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくｋｕｂｅｌｌが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくＨＥＮＮＧＥが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今月の保有上位10銘柄には新しくＢＡＳＥが入りました。買い増しもしくは相対的に株価が上昇した結果上位に入ったと思われます。 

今後の見通しの記載 

今後の見通しに関しては、スポーツ・芸術・飲食等に関する調査を進めているとの記載が追加されていました。 

前回レポート： 

◎今後の見通し 

当ファンドでは、社会経済に構造変化をおこすような偉大なゲームチェンジャーを評価しています。 

事業法人向けの領域では、デジタライゼーションを通じた産業構造の再構築に注目しています。 これまで、 なかなか変わらないとされてきた日本の基幹産業においても、テクノロジーの利活用により、変化が起きているとみています。 医療、 人材、 金融や流通といった産業から、行政、 運輸など、エネルギーや農林水産業など一次産業に至るまで変化が及んでいます。 

また、個々人の生活領域でも変化の萌芽をみてとることができます。 働き方、 健康、 育児、学び、 終活など、ひとつひとつはささやかなものであっても、 長い目でみれば我々の生活を豊かにしてくれている、 そのような事業にも注目しています。いずれの領域でも、 「課題を解消する事業」、 「価値を創造する事業」、 両タイプの事業がありえると考えており、 双方に期待しています。 

上記のようないわゆる事業領域の話とは異なる切り口として、経営手法の観点でも着目している点があります。 例えば、 M&Aを活用した成長、 海外市場での事業立ち上げ、 LTV (ライフタイムバリュー)を優先する経営、 研究開発等先行投資型の経営などです。こうした手法は、 当期純利益や株主還元、 PER (株価収益率) などの評価軸では価値を表現しづらく、 ディスカウント要素となるケースがあろうかと思います。 そのような場合には、 経営の実情と意思とを確認し、 フェアバリューを探求します。 

IPO(新規公開) に際しては、 所謂親引けや関心の表明といった手法など、 最適な手法を工夫して参ります。 

2023年、2022年と、 グロース株の上空は重たい空気が覆ってきたものと思います。 しかし少なくとも、 値幅調整の進んだ銘柄は多く、魅力的な投資対象を見出すことが出来るようになりました。 また、このような市場環境を前提として、 それ以前の事業のありかたや経営の舵取りについて、 アジャストした事例も多くみられるようになりました。投資機会を見出した場合には、 積極的に組み入れを進めて参ります。 受益者のみなさまの財産を一円でも増やすことができますよう、最善を尽くします。 

今回レポート: 

◎今後の見通し 

当ファンドでは、社会経済に構造変化をおこすゲームチェンジャーに注目しています。  

事業法人向けの領域では、産業構造の再構築に注目しています。これまで、なかなか変わらないとされてきた日本の基幹産業においても、歴史的な変化がはじまっているものとみています。医療、金融や製造業といった産業から、エネルギーや農林水産業など一次産業に至るまで、変化の萌芽をみてとることができ、観察をすすめています。  

同じ様に、個々人の生活領域でも社会課題解決型の事業に着目しています。加えて、スポーツ、芸術、 食など、幸せを産み出す業態について調べをすすめています。このような分野では、付加価値を把握しづらいことから、価値分析にはひと工夫を要するものと考えています。  

いずれの領域でも、「課題を解消する事業」、「価値を創造する事業」、 両タイプの事業がありえると考えており、双方に期待しています。  

上記のようないわゆる事業領域の話とは異なる切り口として、経営手法の観点で着目しているポイントがあります。 例えば、親子上場、M&Aによる成長、 海外事業の展開、 LTV(ライフタイムバリュー)を優先する経営、BS (バランスシート) を重視した経営などです。 こうした論点は、一般的な評価軸では価値を表現しづらいことがあり、所謂コンプス (類似上場会社分析) との比較が容易 ではないこともあいまって、なにかしらディスカウントをうけやすいのではないかと分析しています。 こうしたケースでは、 経営実態を点検し、フェアバリューを探求します。 

IPO(新規公開)に際しては、所謂親引けや関心の表明といった手法など、最適な手法を工夫して参ります。